高額な治療費への備え? ペット保険加入を考える

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 日々の暮らしに癒やしや潤いを与えてくれるペットですが、病気やけがになると思った以上に費用がかかるものです。高額な治療費に対処するため、ペット保険への加入を考えたことがある飼い主さんも多いと思います。でも、本当に加入すべきなのでしょうか。判断するための情報を整理してみましょう。

保険は平均ではなく、起こりうる金額で検討する

 日本獣医師会が行った「家庭飼育動物(犬・猫)の診療料金実態調査及び飼育者意識調査」(2015年度)によると、ひと月に動物病院にかける費用は、犬(大型犬)が平均9281円で、猫が平均6991円。いずれも老齢の13歳以上になると平均費用も高くなる傾向にあり、犬(大型以外も含む)は平均9801円、猫は平均7991円となっています。

 ペット保険に加入したとしても、1回の治療費が低いと保険金の支払い対象にならない(免責金額設定ありの場合)ケースもありますし、そもそも保険の加入を検討する場合は、平均金額よりも、大病などの際に発生し得る金額の方が気になります。

 同調査で「これまでの治療費の最大額」をヒアリングしている項目があります。それによると、13歳以上の犬の平均額が8万912円で、猫の平均額が6万5208円となっています。選択肢の中の最高額に当たる30万~40万円未満は、動物の種類や年齢にもよりますが、3~6%程度となっています。

 最大額の平均値から考えて、6万~8万円程度や、確率は低くても実際に発生している30万~40万円程度の支出が難しいと感じる場合は、加入を検討しておくことも一案です。

 なお、動物病院の料金は、同じ治療でも金額の設定は病院によって異なります。治療内容によっては100万円を超える事例もあるようです。ペット保険ではプランによりますが、かかった治療費の50%や70%といった一定割合の金額を補償してくれます。

基本姿勢は人間の保険と同じ

 ペット保険は、ペットを飼育する人が保険料を負担して、自分のペットに何もなければお金は戻りませんし、誰かのペットに大きな医療費負担が発生した場合には、保険金が支払われます。このように、保険は、支払う保険料と受け取る保険金のどちらが多いかという損得での判断は適しません。ですから、ペット保険においても、支払い保険料の方が受け取る保険金より大きくなる可能性があります。

 人間のように、公的医療保険があらかじめ備えられていない分、ペット保険の方が加入の必要性を感じるシーンは多いのかもしれません。

 一方で、保険商品として備えると、ペットに何かあった場合にしか保険金がおりないため、その予算をほかの目的には使えません。もし、その金額を現金で備えていれば、ペットの万一の際の費用だけでなく、そのほかの用途に使えるため、より自由度が高く有利である点は、通常の保険加入と同じ考え方になります。

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