医療保険に加入する前に、公的保障を再確認しておこう

幸せを引き寄せるマネー術

 働く女性に比較的身近に感じられる「医療保険」。加入にあたっては既に公的保障でカバーされている範囲を把握し、自分の預貯金を照らし合わせ、それでも足りない部分を検討するのが王道です。

医療費の自己負担上限額は月約9万円

 これまで、このコラムでも何度か紹介をしていますが、何らかの健康保険に加入している人は、“高額療養費制度”を利用することができます。

 ひと月・ひとつの医療機関に支払う医療費の自己負担額の上限は、年収が370万円くらいまでで住民税を支払っている人は5万7600円、年収が370万~770万円くらいの人は約9万円です。それを上回る医療費は、後から差額の還付を受けることができますし、所属する健康保険の窓口から、あらかじめ“限度額適用認定証”を取得しておくことで支払わずに済ませることもできます。

 月をまたいだり、複数の医療機関にかかる場合、その都度上限額を算出することになります。また差額ベッド代や食事などの費用は対象外なので、実際に支払う金額は高額療養費制度の上限額を上回ることもあります。

 大きな治療が必要で、1つの医療機関に2か月ほどかかった場合で考えると「約9万円×2か月+医療費以外の費用」となり、50万円程度の預貯金があれば、多くのケースで対応が可能だと考えられます。

会社員なら給与の約3分の2の手当も受けられる

 手術や入院でかかるお金だけでなく、仕事を休まなければいけない期間の収入が減ってしまうことが心配になる人も多いでしょう。こうしたケースでも、会社員の場合、“傷病手当金”が受けられることを知っておくと心強いでしょう。

 傷病手当金は健康保険から支給されるもので、連続する3日を含む4日以上、病気やけがの療養のため仕事を休まなければならなかった場合に給付されます。過去1年間の給与実績から、日額を算出し、おおむね給料の3分の2程度の手当が、最大1年6か月支給されます。会社によってはより手厚い保障を備えているケースもあるため、勤務先の制度を確認しておきましょう。

 これらの公的な保障を把握して、現在の貯蓄額を整理して、それでも足りない部分に対して医療保険の加入を検討するのが、無駄なく安心を得られるステップになります。次回以降では医療保険の特約や、支払い方法について考えてみます。

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