家計をストレスなく見直す秘訣は、家賃や光熱費など毎月支払う額が決まっている“固定費”を削ること。食費や交際費、レジャー費用など月によって予定や金額が変わってくる“変動費”を抑えようとすると、努力や我慢を続けなければなりません。一方、固定費は一度下げると、後は自動的に継続できるのです。
固定費の代表格である住居費は見直しづらいものですが、もし、引っ越しを予定しているなら、家計を健全に立て直す良いチャンスとなります。
手取り月収の3割がMAX
住居費の目安は、手取り月収の3割を上限とすると、やりくりがしやすいとされています。毎月の手取りが20万円なら、家賃・共益費込みで6万円に抑えられると、その他の支出や貯蓄なども捻出しやすくなります。
都心で働く女性の場合、家賃の相場が高いため、手取月収の4~5割近くを家賃が占めているケースもあります。日々、節約をがんばっているつもりなのに、なぜか苦しく感じる場合、家賃が高すぎる可能性があります。
勤務先を円の中心として鉄道路線図を見てみましょう。使用する路線を変えるだけで、通勤時間や物件の広さは変わらなくても家賃が下がることもあります。素敵な部屋を見るとテンションが上がってしまいがちですが、予算はシビアに検討するのがお勧めです。
自治体の家賃補助などもチェック
適正な物件を探して入居することも大切ですが、自治体などの補助が受けられないかを検討することも考えてみる価値があります。
例えば東京・新宿区では、申込条件をクリアしている学生や勤労単身者に対して月1万円(最長3年間)の家賃助成を行う制度があります(募集世帯数を上回る場合は抽選となります)。平成29年の募集情報は9月中に発表される予定なので、ホームページなどでチェックしておくと良いですね。
その他には、親元近くに住む人に近居助成をする自治体や、住宅を購入する場合の利子の補填を行う自治体もあります。
住居費の予算を上げすぎないことや、路線を変えて家賃価格を落とすこと、自治体の助成などを利用することなどで、毎月必ず出ていく費用を抑えられると理想的です。
![]() 図解でわかる! 投資信託 / 風呂内亜矢
|