「トイレ行き過ぎ」で会社が懲戒処分、法的に問題ない?

弁護士ドットコムニュース

 トイレに行き過ぎたことは、解雇理由になるのか――。こんな質問が、インターネットのQ&Aサイトに投稿されていました。投稿者は、トイレに行き過ぎた結果、会社から解雇を宣言されてしまったそうです。

 トイレに行く回数は人それぞれ。1時間に1回行く人もいれば、8時間の勤務中に1回しか行かない人もいるでしょう。生理的なものだけに、回数は人それぞれです。ただ、気分転換のために、トイレに頻繁に行く人や、トイレで携帯電話をいじって、時間潰しをしている人もいます。

 トイレに行き過ぎだという理由で解雇などの処分をすることは、法的に問題はないのでしょうか。もし、生理的な理由ではなく、気分転換のためなどで頻繁にトイレに行っていることがバレた場合、何かペナルティを受ける可能性はあるのでしょうか。島田度弁護士に聞きました。

●「業務を怠けている」と推測されるかどうか

 「人間である以上、一日に一定回数トイレに行くのは生理的にやむを得ないことですから、トイレに立つことだけを理由に懲戒処分を下すということは、およそ考えにくいといわざるを得ません」

 では、問題ないということでしょうか。

 「ただ、トイレに立つ頻度が一般常識から考えてあり得ないような程度であったり、あるいは1回ごとのトイレの時間が一般常識から考えてあり得ないほど長かったりする場合には、『トイレに行くということを口実に業務を怠けている』と推測されることもあるでしょう。

 こういった場合、『トイレに立ったから』という理由ではなく、『業務を怠けている』という理由で、懲戒処分される可能性はありえます。ただ、その場合であっても、いきなり解雇ということは考えられず、訓告や戒告等のより軽い処分を行い、それでも一向に業務怠慢が改まらない場合に、初めて解雇できるということになります。

 なお、従業員の立場からすると、お腹を下しているなど、トイレの頻度が多くなったり一度のトイレの時間が長くなったりしてもやむを得ない場合もあるかとは思いますが、そのような場合は、まずは上司にその旨をちゃんと説明すべきですし、その程度によっては、有給休暇を取得するなどして、体調の回復に努めるべきでしょう」