職場でストレスチェック、何の意味があるの?

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 職場で定期的に行う「ストレスチェック」には、意味があるのでしょうか? 読売新聞の掲示板サイト「発言小町」にこんな疑問が寄せられました。2015年12月から企業に義務化された「ストレスチェック」。体験した人たちの中には、同じような感想を持つ人が少なくないようです。専門家にこの制度の仕組みと活用法を聞いてみました。

 トピ主「悪玉菌」さんの職場では、「ストレスチェック」を外部機関に委託。年1回の実施期間には、各自で仕事・プライベート・現在の精神状態など多岐にわたる設問に答えなくてはなりません。ところが、設問は毎年同じ内容。判定について「かなりヤケクソな回答をしても、めったに悪い判定にならない」と言います。

会社側に一切通知されない

 「悪玉菌」さんは、環境的に問題を抱えている別の職場の人から「今回のストレスチェックで悪い判定の人が多数いたのに、会社側には一切通知されない」と聞いたそうです。「職場の改善に役立たないのに、何の意味があるのか、毎回疑問に思ってしまいます。判定結果によって、何か対策を行っている会社はあるのでしょうか?」と投稿してきました。

 この投稿に多くの体験者から声が寄せられました。

 「会社側は、労働基準監督署などが入ったときに『うちはストレスチェックやってますから!』と言えます。ただそれだけのためですよ」(「あかね」さん)、「体裁を取り繕うためだけのもの」(「ルーン」さん)など、否定的な意見が目立ちます。

 「プルーン」さんからは、「今後の事を考えると正直に書けないです、だから私にしたら意味ありません」という書き込みもありました。

課題は「心の健康」 早期発見に役立てて

 精神科医で産業医(労働衛生コンサルタント)の奥田弘美さんに話を聞きました。

 「誤解している方もいるようですが、社員のストレスチェック結果を企業が知ることは法律で禁じられています。ストレスチェックを受検した本人だけに結果を通知することで、自分のストレス状態についての気付きを促す『セルフケア』が主目的の検査です。体の健康診断は、健診機関から企業側に結果(法定項目)が必ず報告されますが、それとは性質がかなり違います」と奥田さんは言います。

 グローバル化や競争の激化などで職場環境が大きく変化し、働く職場でのメンタルヘルス(心の健康)が社会的課題になってきました。労働安全衛生法が改正され、2015年12月から「ストレスチェック」が従業員50人以上の企業に義務付けられました。

 奥田さんは、「体の健康診断とは異なり、ストレスチェックを受検するかどうかは従業員の自由意思に任されていますが、ぜひメンタル状態を自分で把握できる機会と考えて活用してほしいです」と話します。

不利益扱いの禁止とプライバシー保護

 奥田さんによると、だれもがメンタル面での不調に陥ることはありますが、メンタルヘルスへの理解が薄かったひと昔前は、職場でメンタル不調になると、昇進に影響したり、異動を余儀なくされたりと“不利益な扱い”を受ける人がいたそうです。ストレスチェックでは、このようなことがないように、検査結果は実施した医師や保健師などから直接、本人に通知され、本人の同意なく事業者に提供されることは禁止されています。

 「高ストレス状態の人は会社に申し出れば、産業医の面接指導を受けることができます。この時初めて会社側が、その人が高ストレス状態だと知ることができるのです。私自身も産業医として数多く高ストレス者の面談を行っていますが、それによって会社が不利益な扱いをすることは法律で固く禁じられていますので、安心して面接を申し込んで大丈夫です。ストレスの状態によって残業の軽減や環境調整が必要な場合は、ご本人の許可を得たうえで産業医が会社に意見します。それを受けて会社側が、本人と話し合いながらストレスを軽減するための対策を実施していきます」と奥田さん。

 厚生労働省の指針では、本人が会社に検査結果を提出することを同意した場合でも、「就業上の措置に必要な範囲を超えて、当該労働者の上司や同僚に検査結果を共有してはならない」と規定されています。会社側にストレスチェックを実施するにあたって、「プライバシーの保護」が厳しく義務付けられているのだそうです。

プリントアウトも一つの活用術

 奥田さんは「自分の判定結果をプリントアウトしておけば、経年変化も観察できます。自覚がないままにストレスが蓄積していき、不調に陥るケースもあるので、ご自身の体調管理のツールとしてストレスチェックを利用してはどうでしょう?高ストレスだけど会社には絶対に知られたくないという場合は、外部の医療機関を受診して直接、相談しても良いと思います」と話します。

 トピ主「悪玉菌」さんが指摘するように、ストレスチェックは“問題のある職場”を洗い出して対処することにはつながらないのでしょうか。

 「厚労省のガイダンスでは、企業側が『集団分析』を行うことを推奨しています。これは10人以上の集団を作れば個人のストレスチェック結果を匿名で集計して分析を行い、ストレス度が多い集団を企業側が把握できる方法です。集団分析は努力義務とされているので全ての企業で必ず行っているわけではありませんが、私の知る限りでは多くの企業が実施し、部署単位でのストレス状況をチェックして対策を検討しています」と奥田さん。

 

 「こうした制度が少しずつ定着していけば、高ストレス者の早期発見や発生予防につながっていくはずです。従業員のメンタルヘルス対策に企業側も本腰を入れざるを得ない時代なんですよ」と言います。

 厚労省も「こころの耳」という働く人のメンタルヘルス・ポータルサイトを開設し、「15分でわかるセルフケア」「動画で学ぶメンタルヘルス教室」など、ストレスチェック後のセルフケアに役立つ情報発信をしています。

 ストレス社会。職場でのストレスチェックの結果を活用しつつ、セルフケアのすべを知っておくと役立つかもしれません。

 (読売新聞メディア局編集部 永原香代子)

【紹介トピはこちら】職場でのストレスチェック意味があるのか?